2024年4月28日
はじめに
先頃、映画『オッペンハイマー』を観た。「原爆の父」と呼ばれる物理学者ロバート・オッペンハイマーの数奇な人生をクリストファー・ノーラン監督が描いた作品である。この映画は昨年7月に全米で公開され、大ヒットを記録したにもかかわらず、日本では公開の目途が立たない状態が続いていた。「広島・長崎の悲劇を直接映したシーンがないため、日本では批判的に受け止められかねない」と配給会社が懸念したためとも言われる。今年3月11日に同映画が作品賞など7部門でアカデミー賞を獲得すると風向きが変わり、急遽3月29日から日本でも上映が始まった。「意味不明な忖度といい、権威に弱いところといい、何とも日本らしい話だ」と苦笑しながら、ガラガラの映画館で鑑賞してきた。[1]
AVP本号では、私が『オッペンハイマー』を見て何を思ったか、今日の核兵器をめぐる国際的な状況とも絡めながら、述べてみたい。なお、本稿は〈ネタバレ〉を含むので、映画を見るつもりがある人はご注意いただきたい。
オッペンハイマーとアインシュタインの会話
映画の中にはオッペンハイマーとアインシュタインという2人の天才が会話を交わすシーンが何度かあり、重要なメッセージを投げかける。[2]
原爆の基本原理は、原子核に中性子をぶつけて核分裂を起こさせ、その時に飛び出す別の中性子が他の原子核にぶつかって分裂を起こす〈連鎖反応〉に伴って巨大な熱量と放射線が発生する、というもの。原爆開発のために集まった科学者たちの間では、「その連鎖反応が止まらず、大気に引火して地球を破壊するかもしれない」ことが一大議論になった。この時、オッペンハイマーはアインシュタインを訪ね、「（計算した結果、）真実が壊滅的だったらどうすればよいか？」と聞く。アインシュタインは「その時は開発を中止するんだ。そして（原爆が世界を滅ぼすという）発見をナチスと共有すれば、米国もドイツも（原爆製造を断念するから）世界を破壊することはない」と答えた。その後、オッペンハイマーたちが詳しく計算した結果、連鎖反応が止まらず大気に引火する可能性は「ほぼゼロ（ただし、ゼロではなかった）」という結論が出る。原爆開発計画は中止されることなく、続行された。
時が移り、原爆開発に成功して米国民から英雄視されるようになったオッペンハイマーはアインシュタインに再会する。オッペンハイマーは「かつて私たちは、全世界を破壊する連鎖反応を開始させてしまうのではないかと心配しました」と回顧した。アインシュタインが「よく覚えているよ。それがどうした？」と返したところ、オッペンハイマーは「私たちはやってしまったと思います」と呟いた。それを聞き、アインシュタインの表情は凍りつく。（映画では、この時のアインシュタインの様子が、物語の展開に大きな意味を持つことになる。）
正直に言うと、私は映画館で見た時に上記の会話の意味が理解できなかった。歴史的事実として原爆の開発は成功し、連鎖反応が大気に引火することはなかった。にもかかわらず、オッペンハイマーが「全世界を破壊する連鎖反応を起こしてしまった」とアインシュタインに告げたのはおかしい、と思ったのだ。
映画を観た後で色々調べてみて、やっと腑に落ちた。確かに、原爆が大気に引火して世界全体を破壊することはなかった。しかし、ソ連はほどなく（＝1949年8月）原爆の開発・製造に成功し、その後も核保有国は増加し続けた。米国は1952年に水爆を開発し、1955年にはソ連も続いた。米ソ冷戦期、地球上には7万発もの核弾頭が製造され、今日も約1万5千発が存在する。人類を何度も破滅させるのに十分な量だ。ミサイル時代の到来は核攻撃の脅威を一層増大させた。
つまり、物理学の話として言えば、連鎖反応は途中で止まったが、人間のサガが起こした連鎖反応は止まらなかったのである。そう解釈してはじめて、「私たちは〈全世界を破壊する連鎖反応を開始させてしまった〉と思う」というオッペンハイマーの絶望的な科白が理解できた。
相互確証破壊と最小限抑止
ここで問題は、我々はどの程度深刻にオッペンハイマーの言葉を受け止める必要があるのか、ということだ。これまでに核弾頭が兵器として使われたのは広島と長崎の2件。世界全体で見れば、「広島・長崎以来、80年近くの間にわたって人類（国家）は核兵器の使用を制御してきた」という視点でこの事実を捉え、核兵器の保有を正当化する人は決して少なくない。
簡単に冷戦期を振り返ってみよう。第二次世界大戦後、米国が核兵器を独占できた期間は短い。米国では1965年にマクナマラ国防長官（ジョンソン政権）が〈ソ連の核攻撃を受けても、生き残った核戦力によって相手に耐えがたい損害――敵人口の1/4～1/5、工業能力の1/2以上を破壊することを想定――を与えられるようにする〉という「確証破壊」戦略を採用した。ソ連も米国に対して第一撃力（＝先制攻撃によって相手の核報復能力を奪えるだけの核戦力）を持つことはできなかった。その結果、1970年代までには米ソの双方が〈第一撃力は持てないが第二撃力（＝先制核攻撃を受けても敵に耐えがたい損害を与えられる核戦力）は持つ〉という「相互確証破壊（MAD）」の状況が生まれた。軍事戦略の専門家たちは、この「恐怖の均衡」のために双方が核兵器を使えなくなり、米ソ間に戦略的安定が実現したという理論づけを行った。
それと共に米ソは、同盟国が大量破壊兵器で攻撃されれば米国またはソ連が核兵器で報復するという「拡大核抑止」の概念を唱えた。米ソの同盟国もその考え方を受け入れ、「核兵器が自国に対して使われることはない」と信じる（言い聞かせる）風潮が一般化した。その論理的帰結として幅を利かせるようになったのが〈核兵器は実際に使われる心配がない一方で、抑止力としては必要不可欠の存在である〉という議論である。「核兵器のない世界」を唱えたオバマ大統領（当時）も〈核兵器がなければ、戦略的安定が壊れる〉という論理を崩すことができなかった。被爆国・日本ですら、政府（特に外務省）の本音は核廃絶に反対する立場だ。[3]
米ソ以外の核保有国はどうか？ 米ソ以外の国々に「相互確証破壊」を実現できるだけの核戦力を保有することは不可能だった。そんな国々が依拠したのが「最小限抑止」という戦略である。[4] 前述のとおり、相互確証破壊では、敵から核攻撃を受けても残存する核戦力で相手に耐えがたい損害（例えば人口の1/4～1/5、工業能力の1/2以上を破壊）を与えられれば、相手は手を出してこないと考える。これに対し、最小限抑止では、核攻撃を受けた後で敵国の大都市を核攻撃し、多数の死傷者を出すための最小限の核戦力があれば、敵はその報復攻撃を懸念して自国に核攻撃を行えないと考えるのである。想定する仮想敵に応じて、各国は数十発から数百発の核弾頭と運搬手段（戦略爆撃機、ミサイル等）を保有している。[5]
相互確証破壊にせよ、最小限抑止にせよ、それが正しいかどうかは誰にも証明できない。にもかかわらず、軍事戦略の実務者の間では「核兵器は使えない」ことが理論化されてきた。この〈理論〉が正しければ、「全世界を破壊する連鎖反応を開始させた」というオッペンハイマーの憂鬱は杞憂と言ってもよかろう。しかし、広島・長崎以降、今日まで核兵器が使われなかったのは、核抑止の理論に基づく必然などではなく、偶然の巡り合わせにすぎなかったのだとすれば、「核兵器は使えない」という考え方にすがることは極めて危うい。
核が使われていた可能性
1962年に起きたキューバ危機で米ソが核戦争の瀬戸際まで行ったことはよく知られている。だが、核兵器の使用が検討された実例はもっとたくさんある。
〈朝鮮戦争〉
朝鮮戦争（1950～53年）において、悪化した戦況の打開を目論んだマッカーサー司令官は中国・満州へ原爆数十発を投下することを主張した。トルーマン大統領はそれを却下してマッカーサーを解任したが、トルーマン自身も朝鮮戦争の開戦直後から核兵器の使用を軍部に検討させていた。1953年1月にアイゼンハワー大統領が就任した後も、米政府は核使用の議論を継続した。[6] 中国・北朝鮮軍の攻勢を米軍が押しとどめられていなければ、米国が原爆を投下していた可能性は十分にあった。
〈第二次台湾危機〉
1958年8月、中国軍は台湾の金門島に砲撃を加えた。この時、米軍は中国本土の空軍基地に対して核兵器を投下する計画を立案した。それでも紛争が終結しなければ、さらに中国領内の奥深くまで核攻撃することも議論された。そこまでやれば、ソ連が台湾や沖縄を核兵器で報復攻撃することが予想されたが、米軍内の空気は〈それも致し方ない〉というものだった。アイゼンハワー大統領は緒戦段階から核兵器を使用する計画を認めず、戦闘がエスカレートすることもなかったため、核兵器の使用は沙汰やみとなった。[7]
〈中印国境紛争〉
キューバ危機とほぼ同時に中印国境紛争（1962年10～11月）が起きると、インドのネルー首相は米国政府に援助を要請した。ケネディ大統領と側近たちが対応を協議した際には、「地上軍（米軍）を送るよりも核兵器を使った方がよい」という議論も行われた。
〈中ソ国境紛争〉
1969年3月、中国軍はウスリー川の珍宝島（ダマンスキー島）に攻撃を加え、ソ連軍との間で衝突が拡大した。ソ連は中国に対して核攻撃の準備を進め、それをデモンストレーションした。中国は渋々交渉の席につき、核兵器が使われることはなかった。[8] ソ連が本当に核兵器を使うつもりだったか否かははっきりしない。
〈ベトナム戦争〉
1969年、ベトナム戦争の泥沼化に苦しんだニクソン政権は、北ベトナムに戦争終結を迫るため、大攻勢に出る。その一環として、米政府内では戦術核の使用も検討された。実現していれば、沖縄の米軍基地に配備されていた核兵器が使われた可能性が高い。また、ニクソンは核兵器を搭載したB52 爆撃機を北極圏へ出撃させ、ソ連へ圧力をかけて北ベトナムを和平の席につかせようとした。[9]
前節で1970年頃までには米ソ間で「相互確証破壊」が成立したと述べた。しかし、だからと言って米ソ両国が核兵器を使用する戦争計画を放棄したわけではない。米軍はソ連に対する「確証破壊」を担保するため、ソ連の都市部や軍事施設等を核攻撃する計画を常に作成していた。ソ連軍も同種の戦争計画を持っていたはず。いざとなれば、米ソ双方は核攻撃の応酬に躊躇しなかったということである。
相互確証破壊は言わば〈相打ち〉の論理だが、米政府内ではそれに対する不満もくすぶり続けた。ニクソン政権は核戦力で対ソ優位を目指す方針を復活させ、「ソ連の軍事目標に限定的な核攻撃を加え、全面核戦争にエスカレートさせずに勝利する」戦略を追及している。[10] レーガン政権の初期には〈限定核戦争〉論が盛んになり、欧州地域に限定して核兵器を使用することが真剣に検討された。[11] （その後、レーガン大統領は「核戦争に勝者はありえず、核戦争は決して戦ってはならない」と述べるようになる。）
ウクライナ戦争と核兵器
最近では、ロシアのプーチン大統領が核兵器の使用に繰り返し言及している。それをブラフと捉えている人が多いかもしれないが、2022年の夏の終わりから秋にかけ、米国政府は核兵器が使用される可能性が高いと判断し、水面下で必死の外交工作を行っていた。
ロシアは2022年2月にウクライナへ侵攻を開始したが、当初目論んだようにキーウを陥落させられなかった。それどころか、同年8月にウクライナ軍が反攻に出ると東部ハルキウ州を奪還されるなど、守勢に立たされた。まさにその頃、米CIAは「ウクライナがクリミアの奪還を試みた場合、ロシア軍が核兵器（戦術核）を使う確率は50％以上ある」とバイデン大統領に報告している。[12]
ロシアの核戦略では、「通常兵器を用いたロシア連邦への侵略によって国家の存立が危機に瀕した」場合には核兵器を使用することになっている。[13] クリミアは2014年にロシアへ編入されており、米欧側が何と言おうとロシアにとっては自国領である。2022年10月8日にはクリミア大橋を爆発させるなど、ウクライナ側は当時、嵩にかかって攻勢を強めていた。
ロシアが核兵器を使う可能性が高いという情報に接したバイデン政権は危機感を募らせ、ロシアに核兵器を使用しないよう警告した。CNNのジム・シートーによれば、米国は中国とインドにも依頼してロシアへ核兵器不使用を働きかけさせたと言う。[14] 米国政府がロシアの核使用をいかに本気で心配していたかがわかる。この時、米国はウクライナにもクリミアを攻撃しないよう、強烈な圧力をかけたはずだ。クリミアが危うくなれば、ロシアが米中印の説得に耳を傾けることは期待できなかった。
2022年の秋頃、ゼレンスキーとプーチンが各方面からの説得に応じていなかったら、と考えると空恐ろしい。核兵器の使用は、ロシアの戦術核で始まっただろう。それを受けて米国やNATO諸国が（核または通常兵器で）ロシアまたはベラルーシを攻撃していれば、ロシアは核攻撃の対象を米国の同盟国に拡大する可能性もあった。最悪の場合、エスカレーションの階段の一番先にあったのは米露間の戦略核の応酬だ。大真面目な話、私もこのニューズレターを書いていないかもしれないし、読者も存在していないかもしれなかった。
朝鮮戦争時のマッカーサーを想起するまでもなく、戦争で不利な状況に陥った場合、核弾頭とその運搬手段（ミサイル、航空機、潜水艦等）を保有している国は核使用の誘惑に駆られるものだ。第2次世界大戦後、核兵器の使用が検討されながらも実際に使われることがなかったのは、核保有国が自国領土を失うような状況に追い込まれることがなかったことと関係が深い。
だが、今後も核保有国が領土を失うような危険から無縁でいられると誰が保証できよう？ ウクライナ戦争もまだ終わっていない。台湾を巡って米中が戦うようなことが万一あれば、戦争がエスカレートして核兵器の使用に至る可能性も完全には排除されない。
おわりに
昨年11月、イスラエルの極右政党に所属する閣僚はガザへの原爆投下を「一つの選択肢だ」と発言した。今年3月には、米国のウォルバーグ下院議員（ミシガン州、共和）がガザについて「長崎や広島のようにすべきだ。速やかに済ませよう」とSNSで語った。政府レベルでも、核保有国は近年、〈使うことを前提にした核戦略〉の議論を積極化している。例えば、通常兵力でNATO軍に劣ることを自覚するようになったロシアは、「通常兵力による戦闘で不利に陥った場合、戦術核を使って紛争を一時的にエスカレートさせ、相手の戦意を挫いて戦闘全般を鎮静化させる」という核兵器の使い方に関心を寄せている。[15] ウクライナに当てはめれば、ロシアは戦術核を使用することによって西側諸国を震撼させ、ウクライナ支援の停止や停戦を勝ち取ることができる、というわけだ。また、米国政府はトランプ政権期に広島型原爆の破壊力の3分の1程度の〈低出力〉核弾頭をミサイルに搭載し始めた。これも核兵器の使用を前提にした動きである。
1945年の核兵器開発がもたらした連鎖反応は今も続いている。オッペンハイマーの憂鬱を一笑に付すことは、やはりできない。
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[1] 私は広島県の生まれだが、「原爆を取り扱う作品である以上、広島・長崎の惨状に触れなければならない」という主張は理解できない。一方で、マンハッタン計画を指揮した陸軍のレズリー・グローヴス大佐（後に中将）が日本の敗色が濃厚だったにもかかわらず原爆投下を強硬に主張したことなど、軍の暗部が本作であまり描かれていなかったことは気になった。
[2] 『オッペンハイマー』は上映時間が3時間に及び、多くの著名な学者が登場し、その会話も文系の人間には難解な内容が多い。私は1回見ただけでストーリーを完全に理解することができなかったため、曖昧な点を事後的にネットで確認する必要があった。特に、オッペンハイマーとアインシュタインの会話については、英語と日本語を逐語で解説したサイト（以下）にとても助けられた。 【オッペンハイマー】徹底解説：アインシュタインとの会話｜まいるず (note.com)
[3] 日本政府の公式の政策は「核廃絶の推進」である。ただし、すべての国が核廃絶することが前提であり、それが実現しない以上、米国の拡大核抑止を損なうべきではない（したがって、核軍縮や核廃絶はすべきではない）という方針を堅持してきた。
[4] bulletin_j21_1_4.pdf (mod.go.jp)
[5] 北朝鮮の場合は、米本土の大都市を核攻撃できてはじめて、最小限抑止が成立すると考えているに違いない。だから、核弾頭を保有するだけでは満足せず、ICBMやIRBM、潜水艦等の開発に突き進んでいるのだ。また、中国は近年の米中対立の激化を受け、現在の核戦力では最小限抑止を成立させるのに不十分だと考えはじめた可能性がある。同国が南シナ海への進出を強引に進めているのも、SLBM（潜水艦発射弾道ミサイル）の能力を高めるためと言われている。
[6] 李鍾元「朝鮮半島核危機の前史と起源―冷戦からポスト冷戦への転換を中心に―」『アジア太平洋討究』No.44、2022年3月 _pdf (jst.go.jp)
[7] 第二次台湾海峡危機（1958年）の歴史に学ぶ、離島防衛における核エスカレーションのリスク | 記事一覧 | 国際情報ネットワークIINA 笹川平和財団 (spf.org)
[8] 中国は1964年に核実験に成功していたが、この時点でソ連の核戦力は中国のそれを圧倒していた。
[9] 43_20.pdf (保護) (jst.go.jp)
[10] 戦略論議と限定核戦争論 : 1960年代末以降のアメリカの核戦略構想をめぐって – 広島大学 学術情報リポジトリ (hiroshima-u.ac.jp)
[12] ロシア軍が核使う確率「５０％以上」、２２年１０月頃にＣＩＡ報告…米報道 : 読売新聞 (yomiuri.co.jp) この時期、米国による通信傍受（盗聴）は、ロシア軍幹部の間で核攻撃への言及が増加したことを察知していた。また、ロシアはウクライナが（核爆発は起こさないが放射性物質を拡散させる）「汚い爆弾」を使うという噂を流していたため、自らの核兵器使用を正当化する意図があるのではないかと疑われた。
[14] Did Russia Come Close to Using a Nuclear Device in 2022? (foreignpolicy.com)
[15] 英語で言う“escalate to de-escalate” のこと。日本では「エスカレーション抑止」と訳されているようだが、意味が伝わりにくいので私はその訳語を使う気がまだしない。